スポンサーリンク
「インフレで長期金利が上がってきてるけど、この先の米国株は大丈夫かな・・」
「長期積立で日本とアメリカどっちに投資するかわからない」
僕もはじめはわからずに、「長期投資で海外なんてリスクが高いんじゃないかな？」と考えていました。
「長期投資」を始めるのに一番いい国はどこがいいかなぁ・・
世界一番の市場をほこる「アメリカ」がオススメや！
これから説明する3つの理由を知れば、そんな悩みもなくなり、自信をもって米国への投資を選択できます。
なお、長期投資とは以下の定義とします。
「長期投資」は、20年以上の継続した積み立てとする
それではいきましょう♪
スポンサーリンク
アメリカに投資する3つの理由
僕は長期投資を検討するとき、個別株を見る前に過去からの大きなトレンドを確認します。
「木を見て森を見ず」といいますが、長期ほど短期の動向は「誤差」でしかないです。
わかりやすく説明するために、おもに日本と比較していきます。
アメリカの人口は2100年に1.3倍になる
経済が成長するために欠かせないのが、「人」という資源です。
人がたくさんいる国ほど、モノ・サービスの需要があります。
人が少ないと市場に限界がありますよね・・
では、これまでの人口推移とこれからの予測について、データをもとに確認してみましょう。
こちらは国連が2019年に発表した、2100年までの人口推移の予測データです。
日本は高齢化社会なので、人口が徐々に減少します。
2100年には今の人口の約60％まで減少をする予測です。（＝国内の市場規模が縮小していく）
スポンサーリンク
一方、アメリカは2100年まで人口が右肩上がりに上昇します。
アメリカは労働人口（若い世代）の構成比が非常に高く、移民も多く受け入れていることもあり、2100年には今の人口の約130％まで増加する予測となります（＝国内市場規模が大きくなる）
国連が2019年に発表した予測によると、2100年の人口は2020年と比較して
- 日本：60%まで減少（＝労働力も減少）
- アメリカ：130%まで上昇（＝労働力も増加）
もちろん会社は国内だけにモノやサービスを提供しているわけではなく、海外へ提供している会社も多くあります。
身近なサービスでもiPhoneの「Apple」やネット通販の「Amazon」、SNSも「Twitter」や「Instagram」などアメリカの企業がとても多いですよね。
僕の身の回りも気づけば、ほとんどがアメリカ製品です。皆さんはどうですか？
国内は人口増加による売り上げが伸び、海外でもシェアが大きいのがアメリカの強みです。
これから投資を検討されている方にオススメしたいのは、人口が増えていく国です！
人口と経済規模（GDP）の相関関係
つぎに、”人口が増加すると経済が成長するのか”をみてみましょう。
単純に人が多いとGDP（経済の指標）が上がるわけではありません。
前提の条件としてはインフラ設備などがまだ行き届いていない「発展途上国」ではなく、「先進国」として、こちらをご確認ください
こちらはOECD（経済協力開発機構）が発表した人口の数とGDP（経済の指標）の関係性をしめしたグラフです。
OECDが2018年に発表した名目GDPと人口数によると、
アメリカのGDPは世界一で、日本の約4倍の規模がある（人口は日本の約2.6倍）
※データはコロナ影響前の2018年をベースとしております。
ここでおさえておきたい点として、「先進国」でみると人口の数とGDPは「相関関係」にあることがわかります。（発展途上国はグレーで表示）
先進国では、人口が多い国はGDP（経済規模）も比例して成長している
いやいや、中国の人口は世界一だからまだまだ経済も成長するでしょう。
という意見もあると思いますが、予測はこちらの通りです。
国連が2019年に発表した予測によると、
中国は2034年以降は高年齢者層（労働人口減少）が多くなると予測
僕はこのデータを見て長期目線で考えたときには、先進国かつ今後人口が上昇していく国であれば経済成長が見込まれると考えました。
スポンサーリンク
株主への考え方が違う！アメリカは「株主至上主義」
アメリカの企業の特徴として「株主至上主義」という考え方があります。
株主至上主義とは、「株主の利益を最大化するために、会社は経営されるべき」という考え方です。
会社は“株主のもの“とよく聞きますが、「株主から集めた資本を経営者がいかにうまく活用して、株主に還元をするか」という姿勢はアメリカならではです。
日本は「会社が経営者や従業員のもの」という考え方が根強いです。
「株主至上主義」がデータで裏付けているのがこちらのグラフです
＜出典＞大和証券HP
アメリカの企業は「当期純利益」（売上から人件費などの諸費用を除いた利益）をほぼ株主へ還元していることがわかります
日本は約40％の還元なので、アメリカと考え方が大きく違うことがわかりますね。
なお、株主へ還元する方法として「配当金」と「自社株買い」があります。
- 配当金：利益の一部をを株主へ支払い
- 自社株買い：自社の株式を買い戻すので、株価が上がる
なお、ここまでアメリカという「国」に強みがあるとお伝えしました。
アメリカに長期投資する際は、1企業への投資よりも「投資信託」や「ETF」がおすすめです。
スポンサーリンク
米国市場の長期投資をするメリットまとめ
- 国連が2019年に発表した人口は2100年にかけて増加する予測
- 人口当たりのGDPが高く世界市場のため、人口増加率以上の経済成長率が見込まれる
- 「株主至上主義」で、利益を株主へ還元するため株価も上昇しやすい
アメリカの経済成長は、長期目線でこの3つを理由に伸びていくでしょう。
さいごにアメリカの株価はどういう推移なのかをみてみましょう。
ダウ工業指数の推移をみると1970年代から2022年にかけて長期的に上昇をし続けています。
目先のチャートの変化に動揺せず、「遠くをみる」ことができれば長期的にはおおきな「リターン」が得られます。
老後資金のために、NISAやiDeCoなどの長期投資を検討される方は「アメリカ」全体に投資ができる“VTI“や“SP500“なども検討してみてはいかがでしょうか。
僕はこの3つの理由があるからアメリカ全体の指標に投資を継続しています。
納得できる投資先を自分の目で見極めてから、投資は判断しましょう！
＠あめこめ侍
スポンサーリンク
